COMPANY PROFILE企業情報
ご挨拶
我ら「バンエイト」は、半世紀以上にわたり、テレビ番組の技術及び制作を手掛けてきた歴史ある総合制作会社です。
映像業界を取り巻く環境は日々変化してきていますが、先人たちが築いてきた信頼と実績を引継ぎ、これまで培った技術力と制作力を活かしながら、テレビの枠に捉われないコンテンツ制作及び新しい事業に全社を挙げて取り組んでいきます。
心新たに次の時代に挑み続けていくバンエイトをどうぞよろしくお願いいたします。
株式会社バンエイト
代表取締役社長 上園 剛生
会社概要
| 社名 | 株式会社バンエイト (フジサンケイグループ) VAN EIGHT PRODUCTIONS INC. |
|---|---|
| 所在地 | 〒135-0064 東京都江東区青海一丁目1番20号 ダイバーシティ東京オフィスタワー16Ｆ |
| 電話番号 | TEL：03-6738-8810（代表） FAX：03-6738-8819 |
| 設立年月日 | 1971年6月1日 |
| 資本金 | 3,000万円 |
| 従業員数 | 169名（2024年6月20日現在） |
| 主要株主 | 株式会社共同テレビジョン 株式会社フジ・メディア・ホールディングス |
| 取引銀行 | みずほ銀行 三菱UFJ銀行 |
沿革
写真 本社外観| 1971年6月 | 「株式会社共同サービス」として会社設立 フジテレビ報道技術部門の撮影、録音、照明で事業をスタート |
|---|---|
| 1980年5月 | フジテレビ報道局のライブラリー管理業務を開始 |
| 1981年4月 | 長野放送の制作番組における撮影、編集業務 |
| 1985年3月 | 会社設立15周年、社名を「株式会社バンエイト」に変更 |
| 1989年6月 | フジテレビ報道技術NV（ニュースVTR）業務を開始 フジテレビ情報制作局にディレクターの派遣を開始 |
| 1992年4月 | フジテレビスポーツ局のライブラリー管理業務を開始 |
| 1996年4月 | フジテレビ報道局にディレクターの派遣を開始 |
| 1998年3月 | 本社をフジテレビ別館（天王洲）に移転 |
| 2000年9月 | フジテレビ報道局に内勤記者の派遣を開始 |
| 2009年4月 | バンエイト初のドラマ「本音バナナ」制作 |
| 2012年6月 | 本社をダイバーシティ東京オフィスタワーに移転 |
| 2012年11月 | ドラマ「カウンターのふたり」（BS12）が第29回ATP賞の奨励賞を受賞 |
| 2014年11月 | 終戦記念スペシャルドラマ「命ある限り戦え、そして生き抜くんだ」（フジテレビ）が第31回ATP賞のドラマ部門優秀賞を受賞 |
| 2016年10月 | バンエイト初の時代劇「人形佐七捕物長」（BSテレ東）制作 |
| 2018年12月 | ミニ枠「フューチャーランナーズ～17の未来～」（フジテレビ）が第2回「ジャパンSDGsアワード」の「SDGsパートナーシップ賞（特別賞）」を受賞 |
| 2020年10月 | 「ザ・ノンフィクション特別編 おじさん、ありがとう～子供たちへ・・・熱血和尚の遺言～」（BSフジ）が第36回ATP賞のグランプリと最優秀賞を受賞 |
| 2022年7月 | 「ザ・ノンフィクション 結婚したい彼女の場合～コロナ禍の婚活漂流記～前編・後編」（フジテレビ）が第38回ATP賞の優秀賞を受賞 |
役員
| 役職 | 氏名 | 担当又は主な役職 |
|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 上園 剛生 | |
| 常務取締役 | 秋本 泰男 | |
| 取締役相談役 | 髙橋 恒雄 | 取締役 | 石原 隆 | （株）共同テレビジョン 代表取締役社長 |
| 取締役 | 関 卓也 | （株）共同テレビジョン 取締役 |
| 取締役 | 佐藤 光雄 | （株）共同テレビジョン 取締役 |
| 取締役 | 塚越 裕爾 | （株）フジテレビジョン 常務執行役員 |
| 取締役 | 川野 友裕 | （株）フジテレビジョン 総務局長 |
| 監査役 | 山田 久稔 | （株）共同テレビジョン 執行役員 |
| 執行役員 | 吉川 和仁 | |
| 執行役員 | 酒井 範行 | |
| 執行役員 | 髙澤 秀剛 |
組織図
関連リンク
セキュリティポリシー
株式会社バンエイトは、社会からの信頼を得ることを第一に考え、不正アクセス、情報漏洩等の脅威に対するセキュリティの向上に努め、情報セキュリティを企業の基本的な文化とする目的で情報セキュリティポリシーを策定し、これを遵守して高度な情報管理体制を維持していくことに努めてまいります。
1.情報セキュリティ管理体制の構築
当社は、保有する全ての情報資産の保護に努め、情報セキュリティに関する法令その他の規範を遵守することにより、社会からの信頼を常に得られるよう、代表取締役社長を統括責任者とする情報セキュリティ管理体制を構築します。
2.情報セキュリティ管理責任者および委員会
当社は、情報セキュリティ管理責任者を設置するとともに、これを補佐するために各部門に管理担当者を配置し、委員会を組織します。これにより全社レベルの情報セキュリティの状況を正確に把握し、必要な対策を迅速に実施できるよう積極的な活動を行います。
3.内部規則の整備
内部規則を整備し、個人情報を含む情報資産全般の取扱いについて明確な方針を示すとともに、情報漏洩等を絶対に起こさないという厳しい姿勢で業務に取り組みます。
4.管理体制の整備
情報セキュリティ管理に関する内部管理体制を強化し、情報セキュリティ管理に関する各種規則類の遵守状況などを定期的に点検、評価し、適正な情報管理に努めます。
5.情報セキュリティを確保するシステムの実現
故意や偶然という区別に関係なく、情報資産に対する侵入、漏洩、改ざん、紛失、破壊、妨害などから保護された情報システムを構築して運用します。
6.情報セキュリティ・リテラシーの向上
当社は、全役員、全従業員（派遣含む）に情報セキュリティ管理を周知徹底させるため、計画的な教育・研修などを行い、当社の情報資産に関わる全員が情報セキュリティ・リテラシーを持って業務を遂行できるようにします。
7.業務委託先の管理体制強化
業務委託契約を締結する際には、委託先としての適格性を十分に審査し、情報セキュリティの確保に努めます。また、契約締結後は、情報セキュリティレベルが維持されているか、定期的に確認します。